経営 | 愛知東邦大学の留学情報 | JPSS
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公益財団法人アジア学生文化協会と株式会社ベネッセコーポレーションが共同運営しているJAPAN STUDY SUPPORTでは外国人留学生を募集している約1,300校の大学・大学院・短大・専門学校情報を掲載しています。
こちらでは愛知東邦大学に関する詳細情報を記載しており、経営学部や人間健康学部や教育学部等、学部別情報や、募集定員や合格者数など入試情報、施設案内、アクセスなど外国人留学生に必要な情報を掲載しているので是非ご利用ください。
愛知県 / 私立
| 郵便番号 | 465-8515 |
|---|---|
| お問い合わせ先住所 | 愛知県名古屋市名東区平和が丘3-11 |
| お問い合わせ先部署 | 入試広報課 |
| 電話番号 | 052-782-1600 |
| ファックス番号 | 052-782-1943 |
| 留学生特別選抜 | 留学生特別選抜あり |
| 募集定員 | 若干名 (2026年度) |
| 受験者数 | 3人 (2025年度) |
| 合格者数 | 3人 (2025年度) |
| 在籍総留学生（留学ビザ）数 | 12人 (2026年度) |
| 在籍私費外国人留学生数 | 12人 (2026年度) |
| 出願料 | ￥30,000 (2026年度) |
| 入学金 | ￥200,000 (2026年度) |
| 授業料/年 | ￥700,000 (2026年度) |
| 諸費用 | ￥400,000 (2026年度) |
| 納入金の遅延/返金申請 | 相談に応じる |
| 備考 | 【学費減免措置制度】 1年生：入学金および授業料の50％を減免 2年生以降：成績・取得単位・家計の状況によって、学費減免率は異なり、授業料の50％～0％を減免 【留学生特別奨励金】 ・入学時［10万円給付］ 出願時、日本留学試験（日本語）の成績が300点以上かつ記述35点以上 入学前年度または前々年度に受験した日本語能力試験でN1に合格した者 ・在学生［5万円給付］ 日本語能力試験N1またはBJTビジネス日本語能力テストJ1＋に合格した者 【その他プログラム等にかかる費用】 ・ノートPC準備のお願い 本学では入学までにノートPCの準備をお願いしております。必要なスペックや商品の紹介は合格通知に同封しております。 ※経営学部は学部一括入試になります。 ※表示されている諸経費は初年次の金額となります。 |
| 学科 | ビジネス, コミュニケーション・デザイン |
| 願書配布時期 | 7月中旬 |
| 願書請求方法 | 来校無料配布、電話で請求（願書代金および送料は無料）、大学ホームページから請求する。 |
| 大学独自試験の過去問題 | 非公開 |
| 入学年月（春期） | 2027年4月入学 |
| 出願区分 | 私費外国人留学生入試 |
| 出願期間開始日 | 2027年1月27日 |
| 出願期間終了日 | 2027年2月16日 (必着) |
| 試験日 | 2027年2月21日 |
| 合格発表日 | 2027年2月25日 |
| 入学手続き締め切り日 | 2027年3月4日 |
| 渡日前手続き-海外からの直接出願 | 不可 |
| 渡日前手続き-受験のための来日 | 要 |
| 大学独自 試験科目 | 小論文、面接 |
| 日本留学試験-指定科目 | 日本語 |
| 日本留学試験-出題言語 | 日本語 |
| 日本留学試験-参照する試験 | 2026年6月以降の試験 |
| 日本語能力試験 | 要N2(2級レベル)合格以上 |
| 備考 | 【出願要件】 2027年4月1日の時点で満18歳以上で、次の要件のうち⑴～⑻をすべてを満たす者 ⑴外国籍を持つ者で、入学に支障のない在留資格を有すること ⑵入学後は「出入国管理及び難民認定法」（昭和二十六年法律第三百十九号）に定める「留学」の在留資格を取得できる者 ⑶外国において学校教育における12年の過程を修了していること。または、外国において、指定された11年以上の課程を修了したとさ れるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程（文部科学大臣指定高等学校に対応する外国の学校の課程）を 修了した者 ⑷日本語学校在籍者に限り、時間出席率が90％以上の者 ⑸学費、生活費が親族などの援助により確実に支弁できる者 ⑹確実な身元保証人がいること ⑺身元保証人は日本国籍を有する者または「出入国管理及び難民認定法」に定める「永住」または「特別永住」の在留資格を取得している 者で学費についても確実に支弁できることを保証できる者 ⑻独立行政法人日本学生支援機構が実施する「日本留学試験（日本語）」を受験し、読解・聴解・聴読解の合計が180点以上かつ記述が25点 以上の者（出願時に受験票の写しを提出すること）、または日本語能力試験（JLPT）N2以上、かつCEFRレベルB2以上の者とする。 （なお、いずれの試験も前年度以前の成績は利用不可とするが、日本国内の高等学校または中等教育学校に在籍している者については本要件を免除する） もしくは、日本語学校に在籍し、日本語能力試験のN2に合格し、かつCEFRレベルB1以下の場合、日本語学校の長から、CEFRレベルB2 以上相当の日本語能力があると判断され、推薦を受けることができる者 |
最終更新日: 2026年09月05日
