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公益財団法人アジア学生文化協会と株式会社ベネッセコーポレーションが共同運営しているJAPAN STUDY SUPPORTでは外国人留学生を募集している約1,300校の大学・大学院・短大・専門学校情報を掲載しています。
こちらでは創価大学に関する詳細情報を記載しており、経済学部や経営学部や法学部や文学部や教育学部や理工学部や国際教養学部等、学部別情報や、募集定員や合格者数など入試情報、施設案内、アクセスなど外国人留学生に必要な情報を掲載しているので是非ご利用ください。
東京都 / 私立
郵便番号 | 192-8577 |
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お問い合わせ先住所 | 東京都八王子市丹木町1-236 |
お問い合わせ先部署 | 国際部国際課 |
電話番号 | 042-691-8230 |
ファックス番号 | 042-691-9456 |
学部の特色 | 英語のみで学位を取得できるコース・学科がある |
留学生特別選抜 | 留学生特別選抜あり |
募集定員 | 若干名 (2021年度) |
出願料 | ¥20,000 (2021年度) |
入学金 | ¥200,000 (2021年度) |
授業料/年 | ¥600,000 (2021年度) |
諸費用 | ¥300,000 (2021年度) |
納入金の遅延/返金申請 | 相談に応じる |
学科 | 経営 |
願書配布時期 | 随時 |
願書請求方法 | 来校無料配布、電話で請求(願書代金および送料は無料)、FAXで請求(願書代金および送料は無料)、E-mailで請求(願書代金および送料は無料) |
入学年月(春期) | 2025年4月入学 |
出願区分 | 学部外国人学生入学試験Ⅰ型(書類選考) |
出願期間開始日 | 2024年9月15日 |
出願期間終了日 | 2024年10月15日 (必着) |
合格発表日 | 2024年12月5日 |
入学手続き締め切り日 | 2025年2月末 |
渡日前手続き-海外からの直接出願 | 可 |
渡日前手続き-受験のための来日 | 不要 |
大学独自 試験科目 | 書類審査 |
英語試験 | 英語を母語とせず各国統一試験にて「英語」のスコアができない場合はTOEFL等のスコアを提出すること。 |
日本語能力試験 | 要N2(2級レベル)合格以上 |
入学年月(春期) | 2025年4月入学 |
出願区分 | 学部外国人学生入学試験Ⅱ型(筆記面接選考) |
出願期間開始日 | 2024年11月1日 |
出願期間終了日 | 2024年11月15日 (必着) |
試験日 | 2025年1月13日 |
合格発表日 | 2025年1月末 |
入学手続き締め切り日 | 2025年2月末 |
渡日前手続き-海外からの直接出願 | 可 |
渡日前手続き-受験のための来日 | 要 |
大学独自 試験科目 | 小論文、面接 |
日本留学試験-指定科目 | 日本語、数学2 |
日本留学試験-出題言語 | 日本語 |
日本語能力試験 | 要N2(2級レベル)合格以上 |
入学年月(春期) | 2025年4月入学 |
出願区分 | 別科日本語研修課程 |
出願期間開始日 | 2024年9月15日 |
出願期間終了日 | 2024年10月15日 (必着) |
合格発表日 | 2024年12月5日 |
入学手続き締め切り日 | 2025年5月末 |
渡日前手続き-海外からの直接出願 | 可 |
渡日前手続き-受験のための来日 | 不要 |
大学独自 試験科目 | 書類審査 |
英語試験 | 英語を母語とせず各国統一試験にて「英語」のスコアができない場合はTOEFL等のスコアを提出すること。 |
日本語能力試験 | 不要 |
備考 | 【この入学試験について】 ※ 別科日本語研修課程は、本学の経済学部、経営学部、法学部、文学部、教育学部、理工学部に進学を希望する者が、必要な日本語能力を習得する課程である。 ※ 別科日本語研修課程を修了した者は、別科から推薦制度により学部に進学することができる。進学先の学科は、本人の希望と別科在籍中の日本語を含む各種試験の成績、入学試験の成績によって決定する。 |
入学年月(秋期) | 2025年9月入学 |
出願区分 | 学部 English Medium Program 外国人学生入学試験(書類選考) |
出願期間開始日 | 2025年3月15日 |
出願期間終了日 | 2025年4月15日 (必着) |
合格発表日 | 2025年5月末 |
入学手続き締め切り日 | 2025年7月末 |
渡日前手続き-海外からの直接出願 | 可 |
渡日前手続き-受験のための来日 | 不要 |
大学独自 試験科目 | 書類審査 |
英語試験 | TOEFL等を使う |
TOEFL利用時の点数条件-iBT | 61点以上 |
備考 | アイルランド・アメリカ・イギリス・オーストラリア・カナダ・ニュージーランドのいずれかの国において中等教育6年を英語で受けた者は、その6年間の成績証明書の提出を以って上記の英語能力の証明に変えることができる。 |
最終更新日: 2024年05月24日